未来PM
プロジェクトマネジメント事例集

TODOを一本化し、進捗会議を60分から30分にした事例

週次の進捗会議が長い。しかも、終わったあとに何が決まったのかよく分からない。よくある症状です。

この事例のプロジェクトでは、60分の会議のうち32分が「あれはどうなりましたか」の確認に使われていました。原因はTODOが6か所に散らばっていたことです。一本化した結果、会議は30分になり、TODOが完了するまでの平均日数は18日から7日になりました。会社名・数字はすべて架空ですが、記事の中で辻褄が合うように作っています。


■ 会社と案件の前提

項目

内容

会社名(架空)

リンクスタッフ株式会社

業種

人材サービス(派遣・紹介)

年商

210億円

従業員数

640名

登録スタッフ

4万8,000名

取引先

2,200社

案件名

派遣スタッフ管理・勤怠・請求システムの刷新

期間

2025年2月3日 〜 2026年3月2日 本番稼働(13か月)

承認予算枠

1億8,000万円

当初計画額

196人月 × 87万円 = 1億7,052万円

新規開発規模

104KStep

体制

社内7名 + ベンダー最大12名

週次進捗会議

毎週火曜/参加者14名(社内7名・ベンダー7名)


■ 2025年6月:会議が終わらない

着手から4か月、週次の進捗会議は毎回60分では終わらず、延長することが増えていました。内容を計ってみると、時間の使い方はこうなっていました。

議題

所要時間

前週の振り返り

8分

TODOの確認

32分

課題の議論

12分

連絡事項

8分

合計

60分

半分以上がTODOの確認です。しかも、その32分の中身は「進捗の報告」ではなく「あれはどうなっていますか」という確認の往復でした。直近8回の会議で「それ、誰がやることになってましたっけ」という発言がのべ29回出ています。

本来いちばん時間をかけたい「課題の議論」には、12分しか残っていませんでした。


■ 原因:TODOが6か所に散らばっていた

6月の第3週、PMと事務担当2名で、プロジェクトのTODOがどこに何件あるかを数えました。

図1 TODOの置き場所の一本化

置き場所

件数

どう使われていたか

週次会議の議事録(Word)

68件

会議で決まった宿題が「アクション」として書かれる

ベンダーとの共有Excel

52件

ベンダー側の作業依頼を管理

チャットでの「お願いします」

41件

その場の依頼。記録には残るが一覧にならない

メール本文

37件

社外を含む依頼。本文に埋もれる

システムのTODO機能

34件

使われてはいたが、一部の人だけ

PMの手帳・付箋

19件

PMが自分で覚えておくためのもの

のべ合計

251件

重複を除くと実質184件

数えてみて分かったのは、次の3つでした。

状態

件数

割合

どこにも期限が書かれていない

89件

48%

担当が組織名(「ベンダー」「経理」など)

97件

53%

すでに完了しているのに、どこかに残っている

43件

23%

置き場所が6か所あると、「全部でいくつあるのか」が誰にも分かりません。数えられないものは管理できません。実際、この時点では「期限切れは何件ですか」と聞かれても答えられない状態でした。

そして、会議のTODO確認に32分かかっていた理由もはっきりしました。事前に状況を把握する手段がないので、会議の場で1件ずつ聞いて回るしかなかったのです。


■ TODOを一本化した

2025年7月、次の6つのルールに変えました。

  1. TODOは本システムのTODO機能に一本化する。他の場所に書いたものは無効とする

  2. 依頼するときは、その場で起票する。チャットで「お願いします」とだけ書くのは禁止

  3. 1件1行で「誰が・何を・いつまでに」を必ず埋める。担当は個人名(組織名は不可)

  4. 完了したら、その日のうちに完了にする。週次会議での一括処理をやめる

  5. 期限切れは、翌営業日にPMへ自動で通知される(システムの通知機能を使う)

  6. 週次会議では、期限が今週のものと期限切れのものだけを見る

このうち、いちばん重要なのは1つめです。「他の場所に書いたものは無効」と決めないと、チャットで「お願いします」と書いた人は依頼したつもりになり、受け取った側は気づかない、というすれ違いが残り続けます。無効と決めておけば、依頼したい人が自分で起票するようになります。

3つめの「担当は個人名」も効きました。「ベンダー」と書かれたTODOは、ベンダーの誰も自分のことだと思いません。97件を個人名に直す作業では、そもそも誰がやるのか決まっていなかったものが14件見つかっています。


■ 移行作業にかかった手間

作業

件数

所要

担当

6か所の251件を突き合わせ、重複を特定

251件 → 重複67件

3営業日

PM・事務担当2名

すでに完了していたものをクローズ

43件

上記に含む

同上

残りをシステムに登録

141件

1営業日

事務担当2名

期限のないものを、依頼者に1件ずつ確認

89件

4営業日

PM

担当を組織名から個人名に直す

97件

2営業日

PM・ベンダーPL

いちばん手間だったのは、期限が書かれていなかった89件でした。依頼者に「これ、いつまでですか」と聞いて回るのに4営業日かかっています。

面白かったのは、聞かれた側の反応です。「急ぎではないです」と答えたものが31件ありました。急ぎでないなら期限を入れればよく、それで初めて優先順位がつきます。期限を書かないのは、急いでいるからではなく、考えていないからです。


■ 結果:会議が半分になり、完了が早くなった

図2 会議の時間配分と完了までの日数

項目

作り直す前(2025年6月)

作り直した後(8月〜翌2月)

TODOの置き場所

6か所

1か所

実質の件数

184件(のべ251件)

平均38件(常時オープン)

期限が書かれていないもの

89件(48%)

0件(必須項目のため)

担当が組織名のもの

97件(53%)

0件(個人名が必須)

期限切れ件数

数えられなかった

平均4件

完了までの平均日数

18日

7日

週次会議の所要時間

60分(TODO確認32分)

30分(TODO確認8分)

「誰がやることに…」の発言

8回の会議でのべ29回

直近8回でのべ2回

会議が30分短くなりました。参加者は14名、8月から2月までの30回で計算すると、210時間が会議から解放されたことになります。

ただ、時間が減ったこと以上に大きかったのは、課題の議論に使う12分がそのまま残ったことです。削ったのはTODO確認の24分であって、議論の時間ではありません。会議が短くなったのに、決まることは増えました。


■ 運用を続けるためにやったこと

一本化のルールは、作った直後は守られます。問題は3か月後です。この案件で効いた仕掛けを3つ挙げます。

1. 期限切れの自動通知

システムの通知機能を使い、期限切れのTODOを翌営業日の朝にPMへ一覧で送るようにしました。人が探しに行く必要がありません。誰かが定期的に確認しないと回らない仕組みは、いずれ止まります。

2. チャットで依頼が来たら、その場で「起票をお願いします」と返す

最初の1か月は、これを徹底しました。断るのではなく、起票の依頼に変えて返すだけです。2か月目からは、依頼する側が最初から起票するようになりました。

3. 月初に「1か月以上オープンのもの」を棚卸しする

月初の会議で、30日以上オープンのTODOを一覧で出します。平均で2〜5件でした。多くは「やらなくてよくなったのに残っているもの」で、その場でクローズします。月1回の棚卸しがないと、少しずつ滞留が増えます。


■ 結果(QCD)

観点

合格ライン

実績

判定

Q(品質)

受入テスト 0.25件/KStep 以下

0.21件/KStep(22件 ÷ 104KStep)

達成

C(コスト)

承認枠 1億8,000万円 以内

1億7,400万円(200人月・枠の96.7%)

達成

D(納期)

2026年3月2日 稼働

2026年3月2日 稼働

達成

実績は200人月、計画196人月に対して4人月の超過です。うち1.5人月は、TODOの移行作業(10営業日 × 3名)に使った分です。

TODOの一本化は、それ自体が納期や品質を良くする施策ではありません。ただ、決まったことが決まったとおりに実行される状態をつくると、他のすべてが回りやすくなります。この案件では、課題の議論に使える時間が増えたことが、間接的にQとDに効いたと見ています。


■ 管理帳票の実物

TODO(一本化後の実際の並び)

内容

担当

期限

依頼者

状態

勤怠締め処理の仕様確認結果を、設計書に反映する

ベンダー設計担当(佐藤)

2025/8/8

業務リーダー

完了

派遣先2,200社の契約形態を3区分に分類した一覧を作成

営業管理担当(鈴木)

2025/8/22

PM

完了

勤怠データの移行対象期間を、経理部長に確認して回答する

経理担当(田中)

2025/9/5

ベンダーPL

完了

受入テストに参加するスタッフ12名の日程を確保

業務リーダー(高橋)

2025/12/12

PM

完了

請求書レイアウトの最終版を、取引先5社に事前確認する

営業管理担当(鈴木)

2026/1/16

業務リーダー

完了

「依頼者」の欄があることに注目してください。期限を延ばすときに、誰に相談すればよいかが分かるようにするためです。この欄がないと、期限が近づいたときに担当が勝手に先延ばしします。

課題管理表(TODOと分けたもの)

ID

決めること

決める人

期限

状態

I-026

派遣先ごとに異なる締め日を、システムで何パターンまで持つか

業務部長

2025/8/29

完了(5パターン)

I-033

スタッフの勤怠入力を、アプリにするかWebにするか

業務部長・情報システム部長

2025/9/26

完了(Web)

I-041

旧システムの勤怠データを、何年分移行するか

経理部長

2025/11/7

完了(3年分)

I-048

請求書の電子化を今回に含めるか、次期に送るか

経理部長・営業本部長

2025/12/5

完了(次期)

リスク管理表

ID

リスク

発生度

影響

監視する数字

対応

R-03

TODOの運用が元に戻り、また散らばる

高

会議時間の再増加

月間の「チャットでの依頼」件数(目標0件)

チャットで依頼が来たら、その場で起票を依頼して返す

R-06

期限切れが放置される

中

作業の遅れが見えなくなる

期限切れ件数(目標5件以下)

翌営業日にPMへ自動通知。10件を超えたら棚卸しを臨時実施

R-09

締め日5パターンの実装が複雑化する

中

開発 +8人月

締め日まわりの単体テスト不具合密度

締め日の判定を1つのモジュールに集約する

R-14

スタッフ4万8,000名の勤怠データ移行で不整合が出る

中

稼働延期

リハーサルでの不一致件数(目標0件)

本番同等データで3回リハーサルを行う

R-03の監視する数字が「チャットでの依頼件数」で目標0件になっている点に注目してください。運用が元に戻る兆候は、ここに最初に現れます。実績では、7月に9件、8月に3件、9月以降は0〜1件で推移しました。


■ 振り返りと、自分の現場で使うなら

まず反省点です。

  • 着手時に置き場所を決めていなかった:「システムのTODO機能を使う」とは言っていたが、他を禁止していなかった。だから増えた

  • 4か月放置した:会議が延びはじめた2か月目に手を打っていれば、移行は半分の手間で済んだ

  • 移行に10営業日かかった:件数が少ないうちなら、1〜2日で終わった作業

次に効いた点です。

  • 「他の場所に書いたものは無効」と決めた:これがないと、一本化は成立しない

  • 担当を個人名にした:組織名のTODOは、誰も自分のことだと思わない

  • 完了はその日のうちに、というルールにした:会議での一括処理をやめたことで、会議前に状況が分かるようになった

  • 期限切れの通知を自動にした:人が探しに行く仕組みは、いずれ止まる

  • 削ったのはTODO確認の時間だけ:課題の議論の12分には手をつけなかった

最後に、明日から使える形にまとめます。まずは数えることから始めてください。

  1. いま、TODOが何か所にあるか数える:議事録、Excel、チャット、メール、手帳。3か所を超えていたら、確認作業に時間を取られているはずです

  2. そのうち何件に期限が入っているか数える:半分を切っていたら、優先順位がついていない状態です

  3. 担当が組織名になっているものを数える:これは「誰も担当していない」と同じ意味です

そして、一本化するときに1つだけ守ってほしいルールがあります。「他の場所に書いたものは無効」と、声に出して宣言すること。置き場所を1つ決めるだけでは足りません。他を無効にして初めて、依頼したい人が自分で起票するようになります。

会議が長いのは、参加者の話が長いからではありません。会議の前に分かっていないことが多すぎるからです。会議の外で分かる状態をつくれば、会議は自然に短くなります。

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