EVMで予算超過を4か月前に検知し、着地を予算内に戻した事例

この事例は、予算超過をどこで見つけ、どうやって元に戻したかの全記録です。住宅設備メーカーの基幹システム刷新で、2025年4月末にCPI（コスト効率指数）0.81を確認しました。このまま進めば着地は3億6,300万円、承認枠を4,300万円超える計算です。ここから施策を打ち、最終的には3億1,080万円、承認枠の97.1%で着地しました。

ただし、この事例には反省点もあります。異常のサインは、実は4月よりずっと前に出ていました。それを見送った理由と、見送らないためにどうすればよかったかも、後半で正直に書きます。会社・数字はすべて架空ですが、記事の中で辻褄が合うように作っています。

■ 会社と案件の前提

代理店からの引き合いを受けて見積を出し、受注し、3拠点のどこから出荷するかを決めるまでを扱う領域です。住宅設備は型番が多く、しかも「この組み合わせでは受注できない」「この地域は納期が延びる」といった条件が型番ごとに付きます。この点が、後で効いてきます。

■ 何を「成功」とみなしたか

この案件で最も難しかったのはC（コスト）です。DもQも「守れたかどうか」が最後に分かりますが、Cは途中で手を打たないと、最後には手遅れになるからです。だからこそ、途中で分かる仕組みが必要でした。それがEVMです。

■ 立ち上げ時に決めたEVMのルール

EVMは「計算式を知っていること」より「毎月同じやり方で集計し続けること」のほうが大事です。この案件では、着手前に次の4点を決めました。

• 集計の頻度：毎月末にPV・EV・ACを集計し、翌月第2営業日の定例で報告する

• EVの数え方：WBSの末端作業ごとに0／50／100%。着手したら50%、完了したら100%と数える（途中の進捗率は自己申告になるので使わない）

• 再計画の基準：CPIが2か月連続で0.90を下回ったら、再計画を必須とする

• 役員報告の基準：EAC（最終的にかかる見込み額）が承認枠の95%を超えたら、役員に報告する

3つめと4つめが、数字で決めた「動き出す線」です。これを先に決めておかないと、毎月の会議が「まだ大丈夫では」という感想の言い合いになります。

参考までに、この記事で使う3つの言葉の意味を書いておきます。

■ 2024年10月〜2025年4月：数字はこう動いていた

まず、毎月の累積CPIとEAC（着地見込み）を並べます。これがこの事例の中心です。

お気づきでしょうか。「CPIが2か月連続で0.90を下回ったら再計画」というルールは、2024年12月末の時点ですでに成立していました。11月0.88、12月0.85です。

それでも動かなかった理由は、会議で毎回こう説明されていたからです。「立ち上がり期は環境構築や体制の立ち上げに費用が先行するので、CPIは低く出ます。設計が進めば戻ります」。この説明は、一般論としては間違っていません。だから誰も反論できませんでした。

ルールを作っても、ルールを外す説明に納得してしまえば同じことです。ここがこの事例のいちばんの反省点です。

■ 2025年4月末：ここで再計画に入った

4月末の数字で、ようやく動くことになりました。決め手は「0.81という値そのもの」ではなく、下がり続けていることでした。立ち上がり期の先行費用が理由なら、設計が進むにつれて戻るはずです。7か月たっても戻らず、むしろ下がっている。この説明はもう使えません。

計算はこうです。

• CPI ＝ EV ÷ AC ＝ 11,016 ÷ 13,600 ＝ 0.81

• EAC ＝ BAC ÷ CPI ＝ 29,400 ÷ 0.81 ＝ 3億6,300万円

• 承認枠との差 ＝ 36,300 − 32,000 ＝ 4,300万円の超過見通し

この3行を持って、5月の第2営業日に役員報告を行いました。「超過しそうです」ではなく「このままなら4,300万円超えます。残り7か月で何を変えるかを相談させてください」という形です。数字と、残り時間と、相談したいことをセットで出す。これだけで、会議の中身が責任追及から対策検討に変わります。

■ なぜ費用の実績だけでは気づけなかったのか

もしEVMを使わず、月次の原価会議で「使った費用」だけを見ていたら、どうなっていたでしょうか。

4月末のACは1億3,600万円。承認枠3億2,000万円の42.5%です。期間は14か月のうち7か月が過ぎ、50%が経過しています。費用だけを見れば「半分過ぎて4割しか使っていない、順調」という判断になります。

この会社の原価会議には「ACが承認枠の80%（2億5,600万円）に達したら警告を出す」というルールがありました。ACがその線に届くのは8月末です。つまりEVMがなければ、気づくのは4か月後ろでした。

8月末に気づいた場合、残りは3か月です。3か月でできることは、機能を削るか、人を減らすかしかありません。どちらも品質か納期を犠牲にします。早く気づくことの価値は、残り時間で選べる手の数に出ます。

■ 超過の中身を分解した

再計画の最初にやったのは、2,584万円という差額の中身を分けることでした。AC 13,600万円に対してEV 11,016万円、差が2,584万円。この2,584万円が「使ったのに、仕事になっていない分」です。

分解して分かったのは、半分が1つの要因で説明できるということでした。型番別の個別条件です。ここに手を打たずに「全体的に効率を上げよう」と言っても、何も変わりません。

■ 打った3つの施策

施策1：型番別の個別条件を「共通ルール＋例外テーブル」に寄せる

判明していた1,180件の個別条件を、業務リーダーが2週間かけて1件ずつ分類しました。その結果、9つの共通ルールで1,012件（85.8%）が表現できることが分かりました。残る168件は、システムに個別実装せず、運用で保守できる例外テーブルに持たせます。

この施策には、コストを下げる以外の効果もありました。稼働後に条件が増えても改修が要らなくなったことです。住宅設備は毎年型番が入れ替わるので、この効果のほうが長い目では大きいかもしれません。

施策2：設計レビューのタイミングを変える

それまでは「設計書が完成してからレビュー」でした。これを「主要項目が固まった時点で1回、完成前にもう1回」の2回に変えています。作り込む前に方向のずれを潰すのが狙いです。

施策3：要員構成を見直す

上級者に集中していた作業のうち、手順が決まっている定型部分を標準単価の要員へ移しました。上級者は共通ルールの設計と例外判定に専念します。

通期の平均単価は84万円、計画どおりの水準に戻りました。つまり最終的な超過1,680万円は、すべて工数の超過（20人月）だったことになります。単価の分は、5月以降で取り戻した計算です。

■ 2025年5月〜11月：CPIがどう戻ったか

注目していただきたいのは、5月・6月はほとんど戻っていない点です。施策を決めたのは5月ですが、効き始めるのは7月からでした。個別条件の分類に2週間、共通ルールの設計に3週間かかっているためです。

ここで焦って「効果が出ないから別の手を」と方針を変えると、たいてい悪化します。打った手が効き始めるまでの時間を、先に見積もっておくことが必要でした。この案件では「7月末のCPIが0.86を下回っていたら追加施策」と決めて待ちました。実際は0.88だったので、そのまま続けています。

■ 結果（QCD）

品質の内訳です。コストを詰めたときに品質が落ちていないかは、必ず別の数字で確かめます。

4月末の予測3億6,300万円に対して、着地は3億1,080万円。5,220万円を圧縮したことになります。金額換算で62人月ぶんです。

■ 管理帳票の実物

WBSと人月の実績

超過20人月のうち10人月が3.0「見積・商品構成」に集中しています。型番別の個別条件が出たところです。施策を打たなければ、ここだけで40人月を超えていた見込みでした。

課題管理表

リスク管理表

R-09が、この事例に特徴的なリスクです。「打った手が効かなかったら」を、あらかじめリスクとして書いてある点に注目してください。しかも「7月末に0.86を下回っていたら」と、判定の時期と数字が入っています。こう書いておくと、5月・6月に効果が出なくても慌てずに済みます。

TODO

■ 振り返りと、自分の現場で使うなら

まず、うまくいかなかった点から書きます。

• 動く基準は作ってあったのに、3回見送った：11月・12月・1月と0.90を下回っていました。動いたのは4月です。4か月ぶん遅れています

• 見送った理由が、毎回もっともらしかった：「立ち上がり期は低く出る」は一般論としては正しい。だから反論しにくい

• 型番の個別条件を見積時に確認していなかった：2,400型番という数は把握していたが、型番ごとに条件が付くことを確かめていなかった

次に、効いた点です。

• 差額を要因に分けた：2,584万円を4つに分けたら、半分が1つの要因だった。分けないと「全体的に頑張る」しか出てこない

• 効き始めるまでの時間を先に決めた：「7月末に0.86を下回っていたら追加施策」。これで5月・6月に慌てずに済んだ

• 報告を「数字・残り時間・相談したいこと」の3点にした：責任追及ではなく対策検討の会議になった

最後に、明日から使える形にまとめます。EVMを導入していない現場でも、次の3つだけなら今月から始められます。

1. 終わった作業を金額にする：WBSの末端作業ごとに見積額を持ち、完了したものを足す。これがEVです。0/50/100%の3段階で十分です

2. EV ÷ AC を毎月計算する：これがCPIです。1を下回ったら、使ったお金ぶんの仕事が進んでいません

3. 動く基準を数字で書いて、紙に貼る：「2か月連続で0.90未満なら再計画」。そしてその基準を外す説明が出たときは、外す理由も記録に残す

3つめの後半が、この事例から学んだいちばん大事なことです。見送った記録が残っていれば、3回目には「毎月同じ説明をしている」と誰かが気づけます。基準を破ること自体は問題ではありません。破ったことが記録に残らないことが問題です。