未来PM
PjMノウハウ

社内の他部門との調整

プロジェクトが止まる原因は、開発の中にあるとは限りません。

サーバーが用意できない。契約が進まない。人が手配できない。こうした「社内で止まる」ケースは、経験の長いPMほど警戒します。相手が社内なので強く言えず、しかも自分では動かせないからです。

社内部門ごとの依頼内容とリードタイムの図


■ 「協力してくれない」のではない

他部門が動かないとき、つい「協力的でない」と感じます。しかし多くの場合、理由は別のところにあります。

  • 相手にも決められた手続きがある

  • 締め日や承認フローがある

  • 他の依頼が先に並んでいる

  • 依頼の内容が、相手の判断に必要な情報を満たしていない

つまり、相手のルールを知らずに頼んでいることが原因であることが多いのです。


■ 計画時に、必要な手続きを洗い出す

いちばん効くのは、これです。プロジェクトの計画を立てる段階で、社内の手続きが必要なものを全部書き出します。

部門

依頼すること

目安のリードタイム

情報システム

サーバー、アカウント、ネットワーク開放

数週間〜数か月

調達・購買

契約手続き、発注、新規取引先の登録

1〜2か月

法務

契約書レビュー、秘密保持、外部委託の可否

2週間〜1か月

人事・総務

要員の手配、入館手続き、席・端末

数週間

経理

予算申請、支払処理、資産計上

締め日に依存

この表は会社によって大きく違います。自社の実際の期間を、経験者に聞いて埋めます。ここが分かっていれば、いつ依頼すればよいかが逆算できます。

とくに新規の取引先を使う場合は要注意です。既存の取引先なら数日で済むことが、新規だと審査や登録で1か月以上かかることがあります。


■ 依頼は「工程表のタスク」として扱う

社内手続きを「ついでにやること」として扱うと、必ず遅れます。工程表に、担当と期限をつけたタスクとして載せます。

  • 「◯月◯日までに、情報システムへ環境申請を提出」

  • 「◯月◯日までに、法務へ契約書レビュー依頼」

そして、そのタスクが後続の作業とつながっていることを示します。「この申請が遅れると、開発着手が2週間遅れる」と見えていれば、優先度が伝わります。


■ 頼み方で結果が変わる

同じ依頼でも、出し方で進み方が変わります。

こじれる頼み方

通る頼み方

「急ぎでお願いします」

「◯月◯日までに必要です。理由は〜」

必要な情報が揃っていない

相手の申請様式に沿って、先に埋めて出す

知っている人に個別に頼む

正式な窓口を通し、記録を残す

必要になった日に依頼

リードタイムから逆算して、余裕をもって依頼

断られたら押し切る

代案を聞く。難しければ上位に相談する

とくに「相手の様式に沿って出す」は効果が大きいです。相手が書き直す手間がなくなり、そのぶん早く進みます。


■ 窓口を通す

知り合いがいると、つい個別に頼みたくなります。速いこともありますが、次の問題が起きます。

  • 記録が残らず、「聞いていない」となる

  • その人が不在のときに、誰も状況を知らない

  • 相手の部門内で、優先順位がつけられない

正式な窓口を通したうえで、知り合いには「こういう依頼を出しました」と一声かける。この形が最も確実です。


■ 相手の事情を先に聞いておく

プロジェクトの初期に、各部門の担当者と一度話をしておきます。聞くのは次の3点です。

  • 依頼はどういう流れで進むか(誰が承認するか)

  • 通常どれくらいかかるか

  • 混み合う時期はいつか(決算期、年度末など)

この会話を何も頼みごとがない時期にやっておくのがコツです。困ってから初めて連絡するより、はるかに話が進みます。


■ 進まないときの上げ方

依頼したのに動かない。催促しても変わらない。このときは、段階を踏みます。

段階

やること

1

担当者に、現在の状況と見込みを確認する(責めない)

2

こちらの期限と、遅れた場合の影響を文書で伝える

3

自分の上司に状況を報告し、判断を仰ぐ

4

上司同士で話してもらう

3と4を自分でやろうとしないことが大事です。部門をまたぐ優先順位は、担当者レベルでは決められません。管理職の間で決めてもらう問題です。

このとき、相手の担当者を責める形にしないよう気をつけます。「その人が悪い」ではなく「この期限に間に合わない」という事実として上げます。


■ まとめ

社内調整でPMがやることは、次の3つです。

  • 計画時に、必要な社内手続きとリードタイムを洗い出す

  • 工程表のタスクとして、担当と期限をつけて管理する

  • 相手の様式・窓口・締め日に合わせて依頼する

いまの案件で、社内手続きが工程表に載っているかを確認してみてください。載っていなければ、そこが最初のリスクです。

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